栃木県環境基本計画（平成11年３月）に基づき、本県の水環境を総合的かつ体系的に保全、創出するための基本となる計画である。
　本計画は、本県における水環境に関する長期的な目標と、その実現に向けた取組の方向性を示すと同時に、県民、事業者、民間団体、行政等のすべての人々が、本県の水環境を保全するため、一緒になって考え、行動していくための指針となるものである。

　本計画は、21世紀半ばころを見通しつつ、平成16年度を初年度とし、平成25年度を目標年度とする10年計画とする。ただし、水環境を取り巻く状況に大きな変化が生じた場合には、必要に応じて計画の見直しを行うこととする。

第１章「計画の基本的事項」では、

　本県の豊かな水環境は、県民のかけがえのない財産であり、今後も良好な水環境を保全していくため、本計画が、県をはじめ、市町村や県民、事業者、民間団体等のすべての人々が共に考え行動していくための指針であることを示している。

第２章「栃木県の水環境の現況」では、

　県が目指す水環境の理念や目標を定めるため、本県の水環境の現況について、水収支、水質、水の文化と歴史などの９つの分野から幅広く調査を行い、水環境を保全していく上での課題を整理している。

第３章「栃木県が目指す水環境」では、

　第２章で示した本県の水環境の現況を踏まえて、200万県民すべてが、美しく豊かな水環境を育むこの郷土を、いつまでも愛し誇りを持ち続けられるよう、一丸となって目指す共通の理念を掲げている。また、この理念の実現に向けて、私たちの目指す４つの基本目標を掲げている。

第４章「水環境に関する施策」では、

　第３章で掲げた４つの基本目標ごとに、施策の展開方向を体系的に示している。

第５章「流域圏別の施策の展開方向」では、

　那珂川、鬼怒川・小貝川、渡良瀬川の３つの流域圏ごとにその特性を踏まえ、流域に特徴的な施策の展開方向を示している。

第６章「各主体の取組方向」では、

　県民、事業者、民間団体、行政等のあらゆる主体が、今日の水環境に関する課題と将来の目標に対して共通認識を持ち、それぞれの役割や能力に応じて、自主的かつ積極的に水環境の保全に向けた取組を行っていくための方向性を示している。

第７章「計画推進のために」では、

　計画に基づき効果的に施策を展開していくため、関係機関との連携、協力を図るとともに、各主体が、水環境に関する課題や情報の共有化を図っていくことを示している。